機関紙『東京ＹＷＣＡ』

東京ＹＷＣＡでは、会員向けに、年11回機関紙を発行しています。
ここでは、内容の一部をご紹介します。

機関紙『東京YWCA』 No.798（2024年1月号）

　年頭にあたって
　　『核』否定の思想に立つ　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　坂口和子（東京ＹＷＣＡ代表理事）

　日本ＹＷＣＡが1970年の全国総会で運動の強調点とした「『核』否定の思想に立つ」の意味の深さと重みを改めて思う二つの国連の会議の報道があった。
　一つは、11月末から国連で開かれた核兵器禁止条約の第2回締約国会議である。かつてないほど核戦争の脅威が増していることから、会議では「現在と未来の世代のために、核なき世界の実現に向けたゆまぬ努力を続ける」と表明している。なにかにつけて唯一の被爆国という日本政府はこの条約を批准しないばかりか、今回アメリカの核の傘のもとにあるNATO加盟国のドイツやベルギーなどがオブザーバーとして参加している中、その検討さえもしなかった。
　加えて、12月上旬に開かれた国連気候変動枠組条約締約国会議（COP28）に向けて、日本政府は他の21カ国とともに「温暖化ガスの排出減のために2050年までに世界の原発の設備容量を3倍に増やす」宣言に、福島で原発事故を経験し、今も避難を余儀なくされている人々を顧みることなく加わっている。
　この政府の姿勢に、「『核』否定の思想に立つ」運動を続けてきたＹＷＣＡの一員として、まだまだ道は遠いとがっかりした。そんな折、先に述べた核兵器禁止条約締約国会議を傍聴し、現地の高等学校などで対話を行った大学生の「現地ではさまざまな発信で核の問題を普遍化しようという取り組みが多くみられた。軍縮の分野で活躍できる若者の存在が必要だと改めて感じた」という言葉に、気持ちを新たにして、1970年に「『核』否定の思想に立つ」を強調点としたときのこと、その後50年にわたり、この課題に熱心に取り組んだ方々のお顔を思いうかべながら、日本ＹＷＣＡ80年史を読み返した。
　原発の危険性について日本のＹＷＣＡが意見表明したのは全国総会での決議からさかのぼって、1963年に開かれた世界総会のパネルディスカッションであった。当時原子力の平和利用は安全という風潮の中、原発の危険性を発表原稿に加えるため一晩で書き直して、安全性に疑義を出す発言をしたところ各国ＹＷＣＡ間で大変な議論を呼び、意見が分かれた、とパネリストとなった会員の関屋綾子さんからも聞いている。
　核兵器の廃絶と原発に代表される核エネルギーの利用が人々の生活と健康に与える危険性を世に訴え、核時代に生きる人間としてとるべき姿勢とその決意をあらわす「『核』否定の思想に立つ」の思いは、後に起きたスリーマイル、チェルノブイリ、そして福島の原発事故に直面し、改めてその深い洞察と先見性に頭が下がる。
　核兵器の非人道性を辛抱強く訴えるひろしま・ながさきの被爆者に応えて行動を起こしたICAN（核兵器廃絶国際キャンペーン）に代表されるNGOの運動は、国連加盟の多くの国々を動かして核兵器禁止条約を成立させる原動力となったように、世界の多くの人々が今、核の存在が人類を脅かしている現実を直視し、核のない世界を目指して動き出している。
　逆行する政府の姿をみながら、率先して核廃絶・脱原発を国際社会に訴える役割を担う国を目指して、さらに心を強くして取り組むことが、今また求められているとの思いを強くしている。東京ＹＷＣＡも基本方針の一つに核兵器のない世界、原発のない社会を目指すことを掲げている。この取り組みの道は長く、険しい。無力感に陥ることもたびたびあるかもしれない。しかし、この50年間、地道に取り組んできた運動の種は私たちの手の中に豊かにある。この運動の種をもって、あらゆる垣根を越え、知恵を集めて進む若い世代の参加を呼びかけたい。その意味で、世界ＹＷＣＡを中心に各国のＹＷＣＡが取り組んでいる若い女性の変革をもたらすリーダーシップのためのグローバル・ライズアップに期待をする。また、今進めている組織の見直しもその一助になるのではないかと思っている。